外貨ネクストについての情報

外貨ネクストの概要について

会社名 株式会社外為どっとコム
設立 2002年(平成14年)4月1日
FX商品名 外貨ネクストネオ
取引ツール リッチアプリ版
Webブラウザ版
スマートフォンアプリ版
iPadアプリ版
モバイルブラウザ版
モバイルアプリ版
取引手数料 オンライン取引
手数料無料
取引通貨ペア 20ペア
米ドル/円、ユーロ/円、ユーロ/米ドル、豪ドル/円、ポンド/円、NZドル/円、カナダドル/円、スイスフラン/円、>香港ドル/円、ポンド/米ドル、米ドル/スイスフラン、南アフリカランド/円、豪ドル/米ドル、NZドル/米ドル、ユーロ/豪ドル、トルコリラ/円、人民元/円、ノルウェークローネ/円、スウェーデンクローナ/円、メキシコペソ/円
スプレッド 米ドル/円: 0.3銭
ユーロ/円: 0.5銭
ユーロ/米ドル: 0.4pip
ポンド/円: 1.0銭
豪ドル/円: 0.7銭
NZドル/円: 1.2銭
カナダドル/円: 1.7銭
スイスフラン/円: 1.8銭
南ア・ランド/円: 1.0銭
ポンド/米ドル: 1.0pips
米ドル/スイスフラン: 1.6pips
上記は、原則固定スブレッド(例外あり)
※スプレッドは相場によって変動する可能性があります
最小取引単位 各通貨ペアとも、1Lot(1,000通貨)
発注可能数量 ※一度に発注できる数量
【オンライントレード】
全通貨ペア共通で5,000Lot(500万通貨)
注文の種類 ・成行注文、・マーケット注文、・指値注文、・ストップ注文、・OCO注文、・IFD注文、・IFO注文、・トレール注文、・時間指定成行注文、・時間指定指値注文、・時間指定ストップ注文
レバレッジ 最大25倍
必要保証金 1Lotあたりの必要保証金額は、「基準レート×1,000(通貨)×4%(保証金率)」の式で計算します(100円未満切り上げ)
両建て 可能
※初期設定では、両建設定は[なし]となっています。設定切り替え可。
※但し、ワンクリック設定のときは一律不可
注文の有効期限 無期限、当日、日付指定
ポジションの有効期限 特にありません。
ポジション持高制限 全通貨ペアを売買区分(売・買)別に合計してそれぞれ50,000Lot(5,000万通貨)。
ポジション制限個数 Lot数にかかわらず、合計2,000件
初回入金額 設定なし
取引時間 【冬時間】
11月第1日曜日〜3月第2日曜日
月曜日:午前7:00〜土曜日午前6:55
火曜日〜金曜日:午前7:10〜翌日午前6:55
【夏時間】
3月第2日曜日〜11月第1日曜日
月曜日:午前7:00〜土曜日午前5::55
火曜日〜金曜日:午前6:10〜翌日午前5:55
クイック入金サービス 下記の金融機関(サービス)がご利用可能
※じぶん銀行
※ジャパンネット銀行
※住信SBIネット銀行
※スルガ銀行
※セブン銀行
※みずほ銀行(みずほダイレクト)
※三井住友銀行(SMBCダイレクト)
※三菱UFJ銀行(三菱UFJダイレクト)
※ゆうちょ銀行(ゆうちょダイレクト)
※楽天銀行
(スルガ銀行を除く各金融機関については、モバイルからでも利用可能【3キャリア対応】)
クイック入金サービス
【特徴】
1.即座に取引口座へ反映
2.24時間いつでも利用可能
3.振り込み手数料は無料
4.モバイルからも入金可能(3キャリア対応)
※スルガ銀行を除く
出金について 出金にかかる振込手数料はすべて無料
(午前中までの出金依頼なら当日中に送金が可能)

【200万円以下の依頼】
※金融機関営業日の午前中に出された出金依頼の場合:
当日出金
※金融機関営業日の午後、または金融機関休業日に出された出金依頼:
一営業日後に出金
【200万円を超える依頼 】
※金融機関営業日の午前中に出された出金依頼の場合:
一営業日後に出金
※金融機関営業日の午後、または金融機関休業日に出された出金依頼:
二営業日後に出金
ロスカットルール 口座の「有効比率」[=(有効評価額÷必要保証金額)×100(%)]が、100%を下回った際に随時ロスカットを執行し、全ポジションを強制決済
アラートメール制度 有効比率が200%を下回った際に、ロスカットの注意喚起のためのメールを送信
資産保全 ※信託保全「セーフティーネクスト」
お預かりしたお客様の資産を会社の固有資産とは区分して三井住友銀行、みずほ信託銀行およびあおぞら銀行 に信託するセーフティーネクストを実施
セーフティーネクスト
【特徴】
1.保証金だけでなく、ポジションの評価損益や未実現スワップポイント等も信託保全対象
2.適時に顧客区分管理必要額を三井住友銀行、みずほ信託銀行およびあおぞら銀行へ報告
3.為替取引によって実現した損益も保全
4.信託の評価額が顧客区分管理必要額に不足する場合、追加信託を実行
5.綻等の万が一の場合でも、よりスムーズに、より多くの資金の返還が行えるよう、返還にかかる費用(返還事務費用、信託報酬、弁護士費用等)に充当される資金を別途信託内に積み立てており、水準以上のより強固な信託スキームを実現
自己資本規制比率 1210.5% (2018年9月末時点)

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